大地震 そんなに遠くない将来に起きそうな気がしませんか。

一般財団法人東日本大地震復興支援機構
http://shinsaifukkoushienkikou.com/


先日聞いた話ですが、地震に関すことですよ。

活断層は世界に幾つあると思いますか。

その中で日本に幾つあると思いますか。

そしてその中心は何処にあると思いますか。

それでは答えを言いますね。

活断層は世界に１４箇所あるそうです。

日本にはそのうち４箇所あるそうです。

その中心が富士山だって。

そしてちょっと前までは富士山は死火山だったのに、いつの間にか

休火山になり、今では活火山ですよ。この前、テレビで放送してま

したが釧路沖で３百年から５百年単位で大きな津波が来ていると言

う断層を見つけられました。

そしてその３百年から５百年単位で言うと何時、地震が来ても可笑

しくない時期だそうです。

それと地球上でのリスクの話は以前にしましたよね。

もう一度書いておきますね。一番が東京横浜で７００UP　二番が忘

れましたが三番が静岡愛知で４００Upで、四番目がニューヨークで

すが、スコアがなんと４０まで下がっちゃうんですね。

以下に東京から愛知県にかけての太平洋側が危険か分かりますよね。

そして四国沖まで危険だそうですよ。こんなことが続くと二百年、

三百年後には太平洋側が無くなってしまうんじゃないかと、そう思

いませんか。

だって今回の地震で三陸沖は７０ｃｍも沈んじゃたんでしょ。

だから東京に一極集中はやめないといけませんね。今のままでマグ

ニチュード９クラスの直下型が関東を襲ったらどうなりますか。

一千万都民は何処に避難するんですか。

もっと早急に考えないといけないと思いますが、皆さんはどう思いますか。

東日本大震災復興支援機構設立と首都移転構想

　　　 スローガン 『世の中、変えよう！』

３月１１日の東北三陸沖を襲った大地震、そして想像を絶する大津波

それに加えて福島の原発の人災と、被災に遭われ亡くなられた多くの

皆様のご冥福を心からお祈り申しあげますとともに、避難されている

多くの皆様の衣食住が一日でも早く、落ち着かれることを切に願わず

にはおられません。

それと、今だに行方不明の方がたくさんいらっしゃいます。

早く家族の下へと言う気持ちで一杯です。

就いては、この度の人災を含む災害は未曾有のものであり、日本国民

全員が一丸となって、復興ではなく、数十年掛けて日本国全体の新し

い国づくり、街づくり、を築いていかなければならないことだろうと

思います。

一人一人が何ができるかと、考えた時、まず、後方支援ができるよう

に一般財団法人を設立し、不肖、田中太郎が理事長に就任しました。


まず最初に東京都での一極集中している首都機能の遷都を検討してみ

ました。

まず下記のURLをご覧ください。

　　　　　一般財団法人東日本大震災復興支援機構
　　　　　http://shinsaifukkoushienkikou.com/

今回の想像を超える大被害、大人災をどう考えるか？。

復興、そして新しい街づくりは容易なことではありません。

が、しかし、考え方を変えてみてはどうでしょうか。

原発の避難地域の２０キロ、３０キロが東京に被っていたらどうなり

ますか。

東京から避難命令が出ても１千万都民が何処に避難しますか。

受け入れるだけのキャパは何処かにありますか。

補償はどう考えますか。首都機能はどうなるでしょうか。

考えただけでもゾッとしますね。

先日のあるセミナーで東京横浜地区の危険リスク度は世界でダントツ

の一番です。

東京横浜地区が７６０前後の数値、三番目に東海静岡地区で４００台

の数値で４番目がニューヨークでわずか４０台のスコアです。

東京横浜地区、東海静岡地区が地球上で危険度が如何に高いか分かり

ましたか。

先日来、発表されている東海地区に３０年以内にマグニチュード７以

上の地震がおきる確立は７３％以上と公式に発表されています。

と言うことはこのまま、首都機能を東京の置いといてはいけないんで

す。

そのことを今回の大震災、津波、原発の人災が教えてくれたんだと思

います。

それにしても大きな、たくさんの人命を含め犠牲を強いられましたこ

とは誠に残念でなりません。

これらのことを踏まえて一般財団法人東日本大震災復興支援機構を設

立し一つの新しい日本国を作る案として作成し、提案をさせて頂いき

ました。

添付しました資料は一週間で作り上げた凄いプロジェクトチーム

(代表　佐藤政昭先生以下４名）。

只の案に終わることなく、首都機能移転（遷都）による被災地及び

東北六県の復興計画書として『財政計画：遷都計画による財政資金の

捻出』と『特別立法：遷都計画推進のための特別立法』と具体的に提

案をしています。

首都機能の一極集中によるリスク分散と、何よりも江戸時代の参勤交

代でありませんが地域での経済の活性化が計れます。

皆様におかれましては、一度、目を通して頂き、ご意見を賜れば幸い

に存じます。

７月にはこれを基にしてシンポジウムを開催したいと考えております。

日時、場所等は未定です。決まり次第、ご連絡申し上げます。

スローガンにもありますように「世の中(日本）、変えましょうよ！」


一般財団法人東日本大震災復興支援機構
　　　　理事長　田中　太郎
（株）ガイアソリューション　代表取締役